明石製作所の歴史・沿革            

     
慶応02 (1866)05月22日 平生釟三郎 岐阜県で生れる
慶応03 (1867)10月14日 大政奉還
明治01 (1868)10月23日 明治維新
明治09 (1876) 英国人ジョン・ミルン(John Milne 1850-1913) 来日、工部省工学寮教師
 明治13年(1880年)、日本地震学会を創設する 明治28年 東京帝国大学名誉教授
明治18 (1885)07月01日 専売特許条例が施行される
明治18
(1885)10月11日 小金井製作所(現コガネイ)創業者山本敬蔵 広島県福山で生れる
明治21
(1888)08月30日 明石製作所創業者 明石和衛 生れる   
明治24 (1891)10月28日 濃尾大地震  
明治27 (1894)07月01日~明治28(1895)03月 日清戦争
明治31 (1898) 世界初の地震計 大森式地震計開発 大森房吉(1868-1923)
 濃尾大地震を分析、理論化を進め、地震学の父と言われる 東大地震学主任教授
明治33 (1900) スウェーデンの工学者であるヨハン・ブリネル ブリネル硬さを考案
明治35 (1902)01月31日 日英同盟調印
明治37 (1904)02月08日 日露戦争開戦
明治38 (1905)05月27日 日露日本海海戦(~05月28日) 09月05日 日露講和
明治42 (1909)10月26日 伊藤博文が哈爾浜駅で暗殺される(犯人安重根)
明治43 (1910)08月29日 韓国併合 朝鮮総督府設置
明治43 (1910)11月19日明石和衛(東大)走幅跳5.48m 男子200m25.8秒の日本記録樹立
明治44
(1911)
 今村式地震計作られる(今村41歳) 1923年の関東大地震の貴重な記録をとる
http://research.kahaku.go.jp/rikou/namazu/02keiki/keiki_html/imamura_sg.html
 今村明恒(1870~1948)  1923年 東大地震学講座の教授 
大正01 (1912)04月15日 タイタニック号沈没 7月30日 明治天皇崩御元号大正に改元
大正02 (1913)06月10日 「森永ミルクキャラメル」が発売
大正02 (1913) 明石和衛(24) 東京帝国大学 機械工学科卒業 恩賜の銀時計授与される
大正02 (1913) 明石和衛(東大院) 男子100m12.4秒 男子200m25.4秒の日本記録樹立
大正03 (1914)07月14日 米Hugh M.RockwellとStanley P.Rockwellが
  ロックウェル硬さ試験法
を特許申請する
大正03 (1914)07月28日 第一次大戦が始まる 12月20日 東京駅開業 
大正03 (1914) 明石和衛(東大院) 男子100m12.1秒の日本記録樹立
大正03 (1914)09月05日 明石和衛(26) 平生釟三郎(48)の日記に登場
       平生釟三郎日記1
大正04 (1915)01月18日 日本が中華民国に21ヶ条要求 4月22日 ドイツ軍が毒ガス使用
大正04 (1915) 明石和衛(東大院) 男子走幅跳5.90mの日本記録樹立
大正05
(1916)
(1916)2月20日 明石製作所の起業へ平生釟三郎の支援内容決まる
資本金 4万円 (平生釟三郎 2万 明石1万(平生貸付) 中嶋 5千 風間 5千)
       平生釟三郎日記2
大正05
(1916)
5月10日、創業。当時ほとんど輸入に頼っていた精密機器の国産化を目的としてこの年の5月に発足した。 以来あらゆる種類の材料試験機、動釣合試験機、各種振動計、地震計などつぎつぎと独創的な設計による製品を生み出し斯界の最高峰に位置する基礎を開いた。 明石創世記の物語と強震計 明石和衛社長 27歳
合資会社明石製作所 資本金8万円 東京市浅草区七軒町での創業。
大正06 (1917)11月07日 ロシア革命 ソヴィエト政権樹立 
大正07
(1918)
05月17日   明石製作所 売上 7.7万円  純利益 8百円
     平生釟三郎は、純利益率が小さ過ぎるとお小言、愛の鞭か     
       平生釟三郎日記3
大正07 (1918)11月11日 第一次大戦終結
大正08 (1919)03月01日 朝鮮半島で三・一独立運動 10月10日 孫文ら中国国民党を創立
大正09 (1920)03月15日 日本で株価が大暴落し、戦後恐慌が起こる
大正09 (1920) 中村左衛門太郎(1891-1974) 大正8年式水平振子地震計設計を論文発表
 中央気象台勤務をへて,大正13年東北帝大教授
大正09 (1920)08月15日 明石製作所社長 明石和彦生れる 和衛社長 32歳   
大正10  英国ピッカース社で、ブリネル測定に替わるビッカース硬さ試験機が開発される
大正10
(1921)
東京市役所 商工課が、「東京市及附近町村工場分布状態」をまとめる。
大正10年の明石の概要 東京市浅草区七軒町二 機械製造業 職員21名
大正11 (1922)09月02日 目黒蒲田電鉄(後の東京急行電鉄)設立
大正12
(1923)
9月1日 関東大震災により、浅草七軒町にあった明石製作所の建屋が損壊。
(浅草七軒町は現在の東京都台東区元浅草1丁目)
大震災を契機に、ドイツの精密機械会社「モール・ウント・フェーデルハッフ」、
「トーンインダストリ」、「エミルパソスプルダ」等の代理権を獲得輸入販売に注力。
モール社の材料試験機に改良すべき点を多々見出し、鋭意研究、
当社独自の試験機製造に成功し、その後の経営方向を確定した。
大正13
(1924)
03月 山本商会創業 明石製作所の輸入事業を譲渡しての創業
山本敬蔵社長(38歳) 明石和衛社長(35歳)は以後、監査役として参画。
大正13 (1924)05月26日 米国で排日条項を含む移民法が成立
大正14
(1925)
1月 山本敬蔵社長渡欧記念歓送会の記念写真に、明石和衛社長の当時の姿を残す。  明石和衛社長 36歳
大正14 (1925)03月22日 東京放送局(後の日本放送協会)がラジオ放送開始
大正14
(1925)
 新しき「バランシング・マシン」 造船協会会報 1925-07-15
 http://ci.nii.ac.jp/naid/110003863969
 三菱重工業株式会社 長崎三菱造船所 末廣恭二 久野五十男  
昭和01 (1926)12月25日 大正天皇崩御。摂政裕仁親王が践祚する。昭和と改元
昭和02 (1927)03月14日 片岡蔵相「東京渡辺銀行破綻」と失言(昭和金融恐慌の発端
昭和02
(1927)
04月05日   創業の明石製作所を整理、新会社を立ち上げ  
     平生釟三郎は、形を変えて、再出発を促す。
       平生釟三郎日記4
昭和02
(1927)
明石和衛社長米国特許取得。
申請1923年 「ビームコンパス」  明石和衛・和彦社長の米国特許 
昭和03
(1928)
明石和衛社長米国特許取得。
申請1923年 「脚長調節式コンパス」  明石和衛・和彦社長の米国特許 
昭和03
(1928)
5月 合資会社を解散、資本金8万円で株式会社明石製作所を設立
代表取締役は明石和衛、材料試験機および振動計の製造販売に尽力。
昭和03 (1928)06月04日 張作霖爆殺事件(満洲某重大事件)
昭和04 (1929)10月24日 ニューヨーク証券取引所で株価が大暴落。世界恐慌の引き金
昭和05
(1930)
 波江野式ラジオ地震計。1930年に波江野清蔵(1906-1942)が考案した電磁式地震計の一種。   今村明恒も関与していたと。
昭和05 (1930)05月30日 台湾で烏山頭貯水池(八田ダム)竣工 八田與一:水利事業で貢献
昭和06 (1931) 最初の電子顕微鏡 ベルリン工科大学のマックス・クノールと
  エルンスト・ルスカが開発 ルスカは1986年にノーベル物理学賞を受賞
昭和06 (1931)09月18日 柳条湖事件(満州事変勃発
昭和07 (1932)03月01日 満州国が建国宣言 
昭和08
(1933)
 石本式加速度地震計。1931年(水平動用)と1933年(上下動用)
石本巳四雄(1893-1940)が開発。固有周期0.1秒の短周期地震計。
  1928年(昭和3年)東京帝国大学教授、1933年(昭和8年)地震研究所第2代所長
昭和08 (1933)05月27日 日本が中国国民党との間で塘沽協定を結ぶ(満州事変の終結
昭和09 (1934)11月01日 満鉄が大連・新京間に「特急あじあ号」を運転開始 
昭和10 (1935)03月16日 ヒトラーがヴェルサイユ条約破棄、ナチス・ドイツの再軍備を宣言
    08月01日 中国共産党が抗日救国統一戦線を提唱 
昭和10
(1935)
久野式釣合い試験機を製造、自動車部品等回転体の釣合い計測に活用される 
   戦後の電気的な釣合い計測が出来るまで活用された。 和衛社長 47歳
明石製作所の国立科学博物館登録製品 久野式釣合い試験機
昭和11 (1936)01月15日 日本が海軍軍縮会議から脱退 2月26日 二・二六事件勃発
    11月25日 日独防共協定締結 
昭和11
(1936)
地震計検定法 明石製作所研究部編 明石の営業資料でもあったろうか。
   大森強震計・大森地動計・今村簡単微動計・今村大震計・石本加速度地震計
   ・石本水晶傾斜計・中村地震計・波江野ラジオ地震計
昭和11
(1936)
6月 資本金25万円に増資。
東京都品川区南品川3丁目7番8号地に工場建設着手、翌12年完成。
昭和12
(1937)
02月       小金井カントリー倶楽部設立
社長明石和衛 49歳  山本敬蔵他と発起人となり活動開始、10月にコース開場。
昭和12 (1937)07月07日 盧溝橋事件 日本国と中華民国間に、日中戦争勃発
昭和13 (1938)03月13日 ドイツ オーストリアを併合
    10月21日 日本軍 広東占領 27日 武漢三鎮占領
昭和13
(1938)
6月 資本金45万円に増資。
当社の試験機性能は世界的水準に達し、同種機械の輸入を抑える。
第2次大戦中、試験機需要急増するも、設備拡張せず、
材料試験機、振動計の研究に専念。
昭和14 (1939)09月01日 ナチス独軍スロバキア軍、ポーランド侵攻第二次世界大戦勃発 
昭和15 (1940) 菅田榮治(大阪大学)が国産第一号、倍率一万倍の電子顕微鏡を完成
昭和15
(1940)
11月10日    紀元二千六百年記念式典 船舶材料(軍需?)の明石製作所と紹介
社長明石和衛 52歳  勲六等単光旭日章を受章    受章時の明石和衛紹介文
昭和16 (1942)1月1日 品川工場で、年始記念写真を撮る。職員116名。 
昭和16
(1941)
09月 山本商会が山本工業株式会社、定款に精密切削工具の製造販売を追加
工場の土地物色を明石和衛に依頼、小金井に工場が建設される
昭和16
(1941)12月08日 大東亜戦争開戦 真珠湾攻撃 日本政府 対米英宣戦布告
昭和17 (1942) 明石和彦 22歳 東京帝国大学 地球物理学科卒業 
昭和19 (1944) 明石和衛 56歳 工学博士となる 
昭和19
(1944)
06月05日~昭和20年 02月12日大東亜戦争中の明石製作所、試験機受注殺到と
       平生釟三郎日記に当時の状況が記録。
       平生釟三郎日記5

昭和20
(1945)08月06日 広島市へ原子爆弾投下 09日 長崎市へ原子爆弾投下
(1945)08月15日 大東亜戦争終戦 14日 ポツダム宣言受諾 15日 玉音放送
昭和20
(1945)
8月 終戦後、需要減少を予想、一時生産中止。
       少数の技術者温存、研究継続。
昭和20 (1945)11月27日 平生釟三郎死去 享年79歳 明石和衛 57歳 明石和彦 25歳 
昭和21 (1947)01月19日 マッカーサー元帥が極東国際軍事裁判所の設置を命令
昭和22 (1947)05月03日 日本国憲法施行 
昭和23 (1948)06月30日 ベル研究所がトランジスタは真空管を代替すると発表 
昭和23
(1948)
9月 産業界復興、当社製品への要望の声も高まり、かつての従業員中、
有能な技術者、熟練工を集めて生産再開。
昭和24 (1949)07月13日 明石和衛 61歳 山本工業㈱ 代表取締役社長に就任
(1949)11月15日 山本工業㈱ 経営状態悪化により企業整備 人員整理開始
昭和24 (1949)10月    湯川秀樹 ノーベル物理学賞 日本人初のノーベル賞受賞 
昭和25
(1950)
微小硬度計の完成。この改良形が昭和36年科学技術庁長官賞を受賞。
明石製作所の国立科学博物館登録製品 MVKシリーズ  
昭和25 (1950)06月25日 朝鮮戦争勃発 1953年7月27日-休戦
昭和26
(1951)
強震計の開発、完成。今日の超高層建築ブームの黎明の一端となると共に地震関係機器開発の基礎となった。
明石製作所の国立科学博物館登録製品 SMACシリーズ
昭和26 (1951)03月   山本工業㈱へ明石製作所のショアー硬度計組立加工を発注
昭和26 (1951)07月20日 山本工業㈱ 株式会社小金井製作所と社名変更
昭和26 (1951)09月08日 サンフランシスコ平和条約調印 翌昭和27年4月発効
昭和27 (1952)01月18日 韓国が米の反対を無視、漁船立入禁止線(李承晩ライン)設定
昭和27 (1952)      軽井沢に、明石山荘が有り、浅間登山の拠点となる。  
昭和28 (1953)02月01日 NHK,東京地区でテレビ本放送開始(1日約4時間)
昭和28 (1953) 明石製作所 野球部 試合後の記念撮影  
昭和28 (1953) 秋   品川工場事務棟が、木造から鉄筋に改築。旧看板と記念写真。  
昭和29 (1954) 正月4日、品川工場前で、仕上係他のメンバーが、記念写真。  
昭和29 (1954)02月22日 テレビ受信契約1万台突破 電気洗濯機、急速に普及
昭和29 (1954)      品川工場、仕上係の現場風景の写真。  
昭和29
(1954)
9月     フィラデルフィアの第1回国際計測機器会議・展示会に、
      微小硬度計、電子顕微鏡を出展。海外の賞賛を博す。  
昭和29
(1954)
 ○月○日 全社員?で裏磐梯へ慰安旅行 
   湖畔で記念写真。明石和彦(34)取締役工場のお顔も。明石和衛社長は?
昭和29 (1954) 12月  大阪市に大阪営業所を開設。  
昭和30 (1955)01月07日 トヨタ「トヨペット・クラウン」を発表
昭和30
(1955)
5月 ねじ転造盤で大河内記念技術賞を受賞する。
論文:差速式ねじ転造盤に関する研究 山本晃 明石和彦(35) 吉本勇 田口弘
アドレス:http://ci.nii.ac.jp/naid/110002351198
昭和30
(1955)
 5月30日 全社員で春の榛名湖へ観光旅行 総勢80名
   湖畔で記念写真。明石和彦(35)取締役工場長のお顔も。
昭和31
(1956)
「繊維年鑑」昭和31年版に、繊維産業にも貢献する工場施設業として、明石の会社概要のリストアップされる。   昭和31年の明石の概要 資本金48万円 社員110名
昭和31 (1956) 1月 米シェフィールド社の要望で、微小硬度計、ねじ転造盤の輸出開始   
昭和31
(1956)
5月6日 社長明石和衛死去 享年68歳 追悼文の転載ページ
追悼文原文「明石和衛博士をおもう」は http://ci.nii.ac.jp/naid/110002454862
取締役工場長明石和彦 代表取締役社長就任 35歳
  東大機械同窓会 会報 創刊号 (昭和32年3月)に明石和衛社長追悼文
昭和31
(1956)
 5月 全社員で春の塩原温泉へ観光旅行 総勢100?名
   木の葉化石園見学・白滝で記念撮影
昭和31
(1956)
6月27日 株式会社小金井製作所 代表取締役社長明石和衛死去にともない
  明石和彦 代表取締役社長就任 35歳
昭和31
(1956)
9月 スウェーデンのストックホルムの電子顕微鏡学会に出展し受注あり。
同地のLKB社と販売提携。   
昭和32 (1957)        トヨタ自動車がコロナを、日産自動車がダットサン0を発売
昭和32
(1957)
12月 機械工業振興措置法により、通産省推薦で、日本開発銀行の資金援助あり。
設備合理化計画を実施、質的にも、量的にも、画期的発展の基礎を築く。   
昭和33 (1958)       ソニー㈱に社名(東京通信工業)改め、東京証券取引所に上場 
昭和33 (1958) 5月 資本金2千万円に増資。
昭和33
(1958)
明石和彦社長米国特許取得。
申請1956年「顕微鏡・マイクロメータ付ナイフエッジ」  明石和衛・和彦社長の米国特許 
昭和33 (1958) 5月    富士重工業 スバル360 発売
昭和33 (1958) 8月 電子顕微鏡 TRS-50 「生産研究」(東大生産技術研究所)に広告
昭和33
(1958)
8月~9月、フィラデルフィアの米国電子顕微鏡学会
ベルリンでの国際電子顕微鏡学会に出品、各界の賞賛を博す。
昭和33 (1958) 9月 明石和彦社長オーストリアへ 栃木弘様同行  
昭和34
(1959)
3月 23日、新卒高卒15名が入社、教育実習、そして配属。大卒??名は4月1日入社
当時の新入社員への初出社日案内、そして、辞令・・・
昭和34
(1959)
4月 4日、日本鉄鋼協会主催の工場見学対象に明石製作所が選ばれる。
明石製作所を訪問された方の品川工場見学記
躍進する明石の雰囲気が・・ 品川工場の概要・風景
昭和34
(1959)
 5月 全社員で藤原ダムへ見学旅行 総勢100?名
   利根川水系、群馬県水上町、完成直後の藤原ダムで記念撮影
昭和34
(1959)
7月 31日 社内誌「あかし」第6巻発行
   関東大震災時の明石を語る座談会!
   当年の中途入社、新入社員(お迎えリスト)他、当時の社内の雰囲気が・・・
   永年勤続者表彰 十ヶ年勤続 羽石平(製造部) 真下美佐男(生産部)
   宮内孝治(製造部) 横山澄子(庶務) 
昭和34
(1959)
 9月 生産部、研究部社員で日光へ慰安旅行 総勢50?名
    日光東照宮で記念撮影
昭和35 (1960) 2月 資本金2千万円2百万円に増資。
昭和35
(1960)
4月 過去最大規模の新入社員の入社式。
      昭和35年新入社員と入社式出席の役職員の記念写真
昭和35 (1960) 4月 全自動つり合い試験機を完成。
昭和35
(1960)
 5月 全社員で春の城ケ島へ観光旅行 総勢100余?名
    富士山の見える岩場の海岸で記念撮影
昭和35 (1960)06月19日 日米安保新条約が調印 18日、国会をデモ隊が取り囲む
昭和35
(1960)
6月 28日 社内誌「あかし」第10号発行
   35年の4月の新入社員他、多人数の入社メンバーが紹介されています。
   永年勤続者表彰 十ヶ年勤続 浅羽正三(研究・技術部) 益田達之助(研究部)
   柴田尚三(大阪) 戸原勉(資材) 勝田豊治(製造工作)
   佐々木松枝(経理) 斉藤益太郎
昭和35
(1960)
9月 01日 社内誌「あかし」第11号発行
   黄金の年、上半期の反省 調査室 ・・・ 長文のメッセージ
   職場めぐり 製造部 工作課 機械班 長久保記
   人事往来 四月入社式以後の入社 17名
昭和35
(1960)
 9月 全社員で那須温泉に慰安旅行
         参加者全員で記念撮影
昭和35
(1960)
 10月 羽田沖で明石ハゼ釣り大会
         参加者全員で記念撮影
昭和35
(1960)
12月 05日 社内誌「あかし」第12号発行
   職場めぐり 営業部 木 乃 伊 ?
   明石釣友会 第12回 ハゼ釣大会報 
昭和35 (1960)12月27日 池田首相、所得倍増計画を発表
昭和36 (1961) 1月 資本金2千万円5百万円に増資。
昭和36
(1961)
4月 広く人材獲得を進めるため、社員寮制度を導入。昭和36年4月、地方出身の新入社員が入寮した。横浜市鶴見区生麦町、東寺尾町に、民間アパート借り上げ方式、6畳に2名での寮生活。高卒初任給1万2千円。
昭和36年新入社員・入社式出席役職員名簿・記念写真
昭和36 (1961) 昭和36年5月 電気工作課 総勢22名 中津渓谷で記念写真
昭和36
(1961)
5月 25日 社内誌「あかし」第15号発行
   「昔の明石を顧みて」羽石 平 昭和9年 工場は、丸の内仲7号館の地下に
   「むかしのこと」真下美佐男  昭和42年4月 少人数所帯、1人何役もこなす。
昭和36
(1961)
8月 1日 社内誌「あかし」第16号発行
   「紺の背広で」三輪 修三 昭和28年年入社の三輪修三さん
   建物は、音に聞いた「明石」の名前からくる印象とは、ほど遠い高等木賃宿
昭和36 (1961) 08月21日 ㈱小金井製作所 駒ヶ根工場開所式
昭和36
(1961)
10月 5日 社内誌「あかし」第17巻発行
   座談会「神奈川工場の新設をめぐって 5ケ年計画はいかに進められているか」
   当時好調の明石が、次の五年を工場新設を中心に課題を話し合う・・・
昭和36
(1961)
昭和36年秋 技術部員総勢42名  軽井沢へ秋季旅行で記念写真
         製造部員総勢117名 鬼怒川へ秋季旅行で記念写真
         研究部員総勢27名  裏磐梯へ秋季旅行で記念写真
昭和36
(1961)
11月 微小硬度計で科学技術長官賞を受賞する。
国立科学博物館 産業技術の歴史 ビッカース微小硬度計 MVK-A型 
アドレス:http://sts.kahaku.go.jp/sts/detail.php?&key=903490460011&APage=1238
昭和37 (1962)3月31日 明石和彦社長 41歳 工学博士となる 
昭和37
(1962)
3月 東京丸の内の本社が三菱仲8号館ビル(建て替えて新東京ビル)取り壊しのため、
富士ビル(富士製鉄ビル)に移転。 東京都千代田区丸の内3丁目2番3号
本社丸の内の、仲八号館、富士ビルの歴史・風景
昭和37 (1962) 4月28日 研究部・春の慰安旅行 千葉へアナライザ開発メンバーのスナップ
昭和37 (1962) 4月29日 製造部新入社員歓迎バス観光 二重橋・東京タワーにて記念写真
昭和37 (1962) 5月 資本金3千万円に増資。
昭和37
(1962)
5月10日 社内誌「あかし」第21巻発行
   「大河内記念生産賞受賞」「全自動バランシング機」(DEL-3M)
   「メキシコ」 吉原信吉課長が、強震計設置のため、メキシコ市へ出張
昭和37 (1962) 6月 電子顕微鏡 TRS-60受賞祝いの集い
昭和37 (1962) 明石製作所 野球部 試合後の記念撮影  
昭和37 (1962) 7月 茅ケ崎海の家一泊で、硬度計グループの集い海の家にて記念写真
昭和37
(1962)
8月 電子顕微鏡TRS-80、米国フィラデルフィアにおいて開催された、
国際電子顕微鏡学会で発表。その高性能と独創的な構造により好評を得る。
昭和37
(1962)
全自動不釣合修正機に対して大河内記念生産賞を受賞。これは、戦前久野式、戦後昭和25年二面同時測定方式等を開発し、更に43年にハードタイプを完成した釣合試験機部門の栄光の一駒である。 全自動不つりあい修正機 DEL-3M
昭和37
(1962)
昭和37年秋 技術部員総勢50名 川治温泉へ秋季旅行で記念写真
        製造部員総勢142名 熱川温泉へ秋季旅行で記念写真
昭和37
(1962)
 10月14日 ㈱小金井製作所 駒ヶ根工場 全金系労組 
        長野地労委に不当労働行為で提訴 翌年4月22日棄却
昭和37 (1962)10月14日 から28日までの14日間 米ソ間の冷戦緊張 キューバ危機
昭和37 (1962) 12月 相模工場建設第1期工事完了、品川工場と合わせ増産体制を固める。
昭和38 (1963) 4月 資本金6千万円に増資。
昭和38 (1962) 4月 西独ケルンに駐在事務所を開設、欧州方面のサービス業務開始。
昭和38 (1963) 8月5日 明友会だより、当時の明友会の活動の一端が見られます。
昭和38
(1963)
電子顕微鏡TRS-80日本機械学会賞を受賞
昭和37年度日本機械学会賞審査経過報告 益田達之助 上田良二 栃木弘
アドレス:ci.nii.ac.jp/naid/110002462044
昭和38
(1963)
12月3日 明友会会員競演大会品川公会堂で開催
翌年の組合に引き継ぐ前の明友会の大きな行事だった。大会のスナップ写真
昭和38
(1963)
 12月   ㈱小金井製作所 明石和彦社長 (43歳) 
        古屋恒助専務に社長代行を命ずる
昭和39 (1964) 昭和39年正月 検査課メンバー 正月初仕事の記念写真
昭和39 (1964)4月 日本機械学会賞(優秀論文:超精密倣いホブ盤の試作研究)
昭和39 (1964)5月 明友会主催 明石運動会・仮想大会を多摩川公園で開催
昭和39 (1964) 昭和39年春? 社員総勢250名 長瀞観光へ社員全員で記念写真
昭和39
(1964)
5月 1955年結成の日産労組、後の自動車労連(会長塩路一郎)組織局のオルグ(勧誘活動)により、明石製作所の組合が発足。
初代組合長は荒井時雄様。設立準備委員あるいは、初代執行委員には、小野口彰様、青柳栄治様、岩崎昌三様、粟冠良平様他・・・
昭和39 (1964) 7月 坂戸寮・技術部勇士が中央アルプス縦走 木曽駒から空木山まで
昭和39
(1964)
8月20日 社内誌「あかし」第28巻発行
   「私たちは思う」 新入社員の皆さんが語る 総務・営業・技術一課・製造一仕・
     総括室・管理・外注・技術事務・製造・検査・機械・電工・仕上
   「家庭訪問」     吉田洋次氏宅・岡部重一氏宅。
昭和39 (1964) 10月 資本金9千万円に増資。
昭和39 (1964)10月01日 東海道新幹線 東京駅新大阪駅間が全通
            「ひかり」4時間、「こだま」5時間で運行
    10月    第18回オリンピック・東京大会.94カ国,5541人の選手が参加
昭和39
(1964)
11月 相模工場が完成し、品川工場より、バランサー関係部門が移動。
相模工場の概要・風景
昭和40 (1964) 1月 管理課メンバーの初出勤 女性は着物で・・ 記念撮影しました
昭和40
(1965)
1月15日 社内誌「あかし」第29巻発行
   ★  明友会により発行された最後の「あかし」  ★
       特集「あかし」編集の歩み
昭和40 (1965)02月07日 アメリカ軍による北ベトナム爆撃(北爆)開始
昭和40 (1965) 5月    明石運動会 を多摩川公園で開催
昭和40 (1965) 10月 前年完成の相模工場で、全社ソフトボール大会を開催。
昭和41 (1966)04月    日産自動車㈱ ダットサンサニー 1,000cc発売
昭和41
(1966)
8月 プリンス自動車工業が日産自動車に吸収合併。
プリンス村山工場は日産村山工場となる。
日産村山工場より、新型車ローレルの生産ライン用コンロッドバランサーを受注。
昭和41 (1966)10月    トヨタ自動車㈱ 東京モーターショーでカローラ 1,100cc発表
昭和42 (1967)05月    東洋工業㈱ ロータリーエンジンの搭載車 コスモ発売
昭和42
(1967)
 12月11日   ㈱小金井製作所 明石和彦取締役会長就任 (47歳)  
        古屋恒助取締役 社長就任
昭和43
(1968)
(1968)04月    日産自動車㈱ ローレルC30型発売
           プリンス製・直列4気筒SOHC1815ccのG18型を搭載
昭和43
(1968)
従来製品に加えて米国LTV、リング、アルテック社と技術提携による、特殊大型加震装置を完成。我が国宇宙開発に貢献した。
昭和44 (1969)01月    東大安田講堂攻防戦 
昭和44
(1969)
04月 昭和44年度 明石製作所 大学新規卒業者募集要綱 
        学卒初任給 \29,000円  
昭和44 (1969)05月26日 東名高速道路が全線開通 
昭和44
(1969)
05月 22日・23日・24日 科学技術館において 明石製品展示会 
        電子線機器・材料試験機・振動機器・つりあい試験機  
昭和44 (1969) 10月  名古屋市に名古屋営業所を開設。  
昭和45
(1970)
振動部門のIC化完成。同時に振動分析装置の完成と共に振動に関するあらゆる問題解決に対応する態勢を整えた。
昭和45 (1970)03月14日 大阪万博開幕 9月13日までの183日間 来場者数6,421万人
昭和45 (1970)03月31日 八幡製鐵・富士製鐵が合併し、新日本製鐵(新日鉄)が発足
           富士鉄ビルが富士ビルに
昭和45
(1970)
04月 昭和45年度 明石製作所 入社時教育資料 
        社内規定 就業規則  賃金規則 社会保険 社員心得 製造プロセス  
昭和45 (1970) 10月 資本金1億3千5百万円に増資。
昭和45 (1970) 11月 相模工場第二期工事完成。品川工場全部門が新工場に移転
昭和46
(1971)
 05月28日   ㈱小金井製作所 明石和彦取締役会長退任 (50歳)  
        安岡静長専務取締役 社長就任
昭和46 (1971)08月15日 ニクソンショック ドル紙幣と金との兌換停止を宣言
     08月28日 円変動相場制移行
昭和46 (1971)10月    NHK総合テレビが全放送のカラー化を開始
昭和47
(1972)
卓上形走査電子顕微鏡MINI-SEM、つづいてMINI-RAPID SCANを完成、電子線機器の新市場を拓く。これは、昭和38年日本機械学会賞を受賞したTRS-80の伝統と、昭和45年完成したSゾーン対物レンズおよび走査形X線アナライザTRA-60の先進的技術を基板とするものである。
昭和47 (1972)05月15日 アメリカから日本へ沖縄返還 沖縄県発足
昭和47
(1972)
5月 電子線機器部門と㈱日立製作所および日製産業㈱と技術協力と販売提携。
新製品、卓上型走査電子顕微鏡「ミニ・セム」を発売。
昭和47 (1972)06月11日 田中角栄通産相が「日本列島改造論」発表
昭和47
(1972)
7月 カリフォルニアに100%出資の販売会社、
ISI(International Scientific Intsrument,Inc.)を設立。
昭和47
(1972)
12月3日 那須高原と裏磐梯へ慰安旅行、総勢400名余、飯坂温泉泊。
           福島県飯坂温泉にて記念写真
      この年、暮れの旅行は二手に分かれて実施されたのだろうか・・・
           明石和彦社長と伊東に慰安旅行・記念写真
昭和48 (1973)01月27日 ベトナム和平協定(翌28日発効)
昭和48 (1973) 3月 資本金2億円に増資。
昭和48
(1973)
03月  第54期 事業報告書(昭和47年10月1日~昭和48年3月31日)
    当期の売上は、14.04億円。税前利益は、1.41億円。
昭和48
(1973)
地震予知観測のための深層用地震観測装置を完成。東京直下地震監視のため深層地殻観測装置を完成、岩槻の地下3510mに埋設。その後、下総、府中、江東に地下3000m級の世界最深地震観測網を構築、東京を囲む4ヶ所で現在も活動中。
昭和48
(1973)
09月  第55期 事業報告書(昭和48年4月1日~昭和48年9月30日)
    当期の売上は、18.05億円。税前利益は、3.13億円。
昭和48 (1973)10月17日 第四次中東戦争 オイルショック・モノ不足・商社の買い占め 
昭和49 (1974) 1月 相模工場増築工事完成。以後の増産体制に備える。
昭和49 (1974)03月12日 小野田寛郎陸軍少尉、フィリピンルバング島から帰還
昭和49
(1974)
03月  第56期 事業報告書(昭和48年10月1日~昭和49年3月31日)
    当期の売上は、14.04億円。税前利益は、1.41億円。
昭和49
(1974)
 4月 東京都品川区に㈱明豊エンジニアリングを設立。
地震計サービスおよび振動測定・解析を専業とする。
昭和49
(1974)
 5月 新技術開発事業団より委託の研究開発「電子分光極微分析装置」が完成。
日刊工業新聞社より十大新製品に選定される。
昭和49 (1974) 7月 資本金3億円に増資。
昭和49
(1974)
 8月 卓上型走査電子顕微鏡「ミニ・セム」出荷が500台突破。
「ミニ・セム」姉妹機、「ミニ・ラビット・スキャン」が、
米国IR誌主催1974年世界百大新製品コンテストに入賞。
昭和49
(1974)
09月  第57期 事業報告書(昭和49年4月1日~昭和49年9月30日)
    当期の売上は15.1%増の、23.3億円。税前利益は、1.17億円。
昭和49 (1974)10月 森村商事と販売提携、ホイールバランサの国内販売、輸出を開始。
昭和49
(1974)
 11月 神奈川県高座郡綾瀬町に明旺技研㈱を設立。
不釣り合い測定・修正のサービス業務を専業とする。
昭和50 (1975) 体積歪観測装置を全国32ヶ所(気象庁)へ納入する。
昭和50
(1975)
03月  第58期 事業報告書(昭和49年10月1日~昭和50年3月31日)
    当期の売上高は20.89億円、税前利益は1.23億円。
    タイヤバランサー「アミー50型」(普及型)、
    TVミニセム「MRS-2-2型」(走査型電子顕微鏡)、
    自動振動分析装置「AVA-8型」等の新製品を発表
昭和50 (1975)04月30日 サイゴン陥落によりベトナム戦争終結
昭和50
(1975)
 5月 東京都品川区に㈱明和エンジニアリングを設立。
材料試験機、硬度計の修理・サービス業務を専業とする。
昭和50 (1975)8月 米ティーム社の電気油圧式振動試験機の販売援助契約を締結。
昭和50 (1975)10月 明石和彦社長が紫綬褒章を受章。
昭和51
(1976)
03月  第59期 事業報告書(昭和50年4月1日~昭和51年3月31日)
    売上高は、振動試験機、電子顕微鏡部門の伸びが、45.48億円。
    税前利益は、1.53億円。
    走査型電子顕微鏡(SUPER-Ⅰ型、-Ⅱ型)、油圧式振動試験機(AKシリーズ)、
    地震関連機器(ひずみ観測装置)等多くの新製品を発表、需要の多様化に備える
昭和51
(1976)
5月 神奈川県横浜市に、㈱明石設計事務所を設立。
精密設計を専業とする。
昭和51 (1976)06月    スティーブジョブス Byte Shopに Apple I を50台納品666.66$
昭和52 (1977)2月 大河内記念生産賞を受賞。(小型走査電子顕微鏡)。
昭和52
(1977)
03月  第60期 事業報告書(昭和51年4月1日~昭和52年3月31日)
    売上高53億円余。税引前利益2,06億円(前年比35%増)。
    微小硬度計(MVK-E型)、公害振動計(AVN-27型)、
    油圧式振動試験装置(AKT-R型シリーズ)、
    走査型電子顕微鏡(Super-ⅢA型、ISI-60型)新製品発表
昭和52
(1977)
4月 大韓民国馬山輸出自由地域に、㈱韓国ISIを設立。
電子顕微鏡他の製造委託を開始
昭和52
(1977)
05月21日 本社・工場から希望者30名で、立山黒部アルペンルートの旅。
           大町保養所にて記念写真
昭和52 (1977)08月07日 有珠山が噴火活動を開始( - 翌年10月27日)
昭和53
(1978)
2月 東京都八王子市に、明石グループの一員として㈱国際精工を設立。
高級理科学機器、医療診断機器、計測機器、その周辺機器の企画開発を主業務。
昭和53
(1978)
03月  第61期 事業報告書(昭和52年4月1日~昭和53年3月31日)
    韓国馬山自由貿易地域での生産会社「㈱韓国-ISI」を発足。
    売上高は、58億余(前年比9.8%増)、税引前利益1.5億円(前年比27%減)。
    微小硬度計(MVK-F型)、最高級走査型電子顕微鏡(ISI-100型)他新製品発表。
昭和53 (1978)06月    インテル社、16ビットマイコンMPU8086開発
昭和53 (1978) 12月 資本金5億円に増資。
昭和54
(1979)
03月  第62期 事業報告書(昭和53年4月1日~昭和54年3月31日)
    売上高は、「㈱韓国-ISI」からの直接輸出もあり、約56億余(前年比4%減)。
    税引前利益2.07億円(前年比38%増)。受注高は、始めての60億超えとなる。
    自動硬度計(ARK-C,E型)、走査型電子顕微鏡(ISI-40型)、
    油圧式構造物試験装置(EHSTシリーズ)、
    電磁式表示地震計(AJE-314型)他新製品発表。
昭和54
(1979)
(1979)04月    NEC PC8001発売
(1979)06月    ジャパンアズナンバーワン発刊
昭和54 (1979)04月02日 昭和54年新卒採用者の入社式記念写真
昭和54
(1979)
4月 米リングエレクトロニクス社に出資
気油圧式振動試験装置の米国での販売開始。
昭和54 (1979) ??月  品管グループ 寸又峡へ慰安旅行 スナップ写真
昭和54 (1979)10月12日 日光(日光輪王寺三仏堂)へ社員旅行の記念写真
昭和55
(1980)
03月  第63期 事業報告書(昭和54年4月1日~昭和55年3月31日)
    売上高は、約75.78億(前年比35%増)。
    税引前利益2.05億円(前年比同)。
    デジタル硬度計(ARDシリーズ)、
    最高性能走査型電子顕微鏡(DS-130,ISI-100B型)、
    電子顕微鏡と光学顕微鏡を併せた顕微鏡、LEM=2000型。
    高速油圧加振機(EHSS-2000シリーズ)、
    アクスル・ジョイント試験機(AJT)等多くの新製品を発表。
昭和55
(1980)
8月 ㈱国際精工と共同開発の超電子顕微鏡「LEM2000」が、
米IR誌主催1980年度世界百大新製品コンテストに入賞。
昭和55
(1980)12月12日 日本の自動車生産台数が世界第1位に 「自動車大国」となる
昭和56
(1981)03月03日 国鉄再建法(前年12月27日に制定)施行令が決定
昭和56
(1981)
03月  第64期 事業報告書(昭和55年4月1日~昭和56年3月31日)
    売上高は、約77.59億(前年比2.4%増)。
    税引前利益1.01億円(前年比大幅減)。
    エレベータ専用感震器(AEA-2型)、デジタル警報地震計(DAS-314型)、
    普及型走査型電子顕微鏡(ALPHA-10型)等の新製品を発表、
昭和56 (1981)05月17日 C番グループメンバー、富士の青木が原に観光
昭和56
(1981)
6月 茨城県筑波に設立の㈱筑波研究開発コンソーシアム設立に参加。
昭和56 (1981) 08月     ふぃすてぃばる81 相模工場を社員家族に開放
昭和57
(1982)
03月  第65期 事業報告書(昭和56年4月1日~昭和57年3月31日)
    売上高は、約87.98億(前年比13%増)。
    原価高のため、税引前利益1.02億円(前年比同)。
    デジタル計測微小硬度計(MVK-DMC)、
    普及型強震計(SMA-TB)等多くの新製品で競争力強化。
昭和57 (1982) エレベータ用感震器を完成し、エレベータメーカーへ出荷開始。
昭和57 (1982) 薄膜対応の0.2グラムの極軽試験荷重微小硬度計を完成。
昭和57
(1982)
6月 西独エルンスト・ライツ・ウェッツラー社と電子顕微鏡の技術援助、販売契約を締結。
西独ウェッツラー市に合弁会社ライツ・ISI社を設立。
昭和57 (1982) 9月 福岡市に福岡営業所を開設。
昭和57
(1982)
10月01、02日 最後の全社員慰安旅行 蓼科温泉泊・木曾平沢・妻籠
記念写真の一部、そして、当時を思い出させる「旅のしおり」
昭和57
(1982)11月10日 中央自動車道が全線開通
昭和58 (1983) 1月 ㈱筑波研究開発コンソーシアムの本部棟完成、当社分室を設ける。
昭和58
(1983)03月24日 中国自動車道が全線開通
昭和58
(1983)
03月  第66期 事業報告書(昭和57年4月1日~昭和58年3月31日)
    売上高は、約92.73億(前年比5.4%増)。
    原価高のため、当期利益3,600万円(前年比減)。
    集積回路専用走査型電子顕微鏡(VL-136)、自動ブリネル硬度計(ABH)。
    ユニバーサル振動計(AVT-B,CZ)等多くの新製品拡充。
昭和58
(1983)
4月 従来の科学機器、計測機器の両事業部に
新製品企業化を図るプロジェクト事業部の三事業部制を採用。
東京都新宿区に事務所を開設した。
昭和58
(1983)07月15日 任天堂が「ファミリーコンピュータ(ファミコン)を発売
昭和59
(1984)01月09日 日経平均初めて10,000円の大台を突破 終値10,053円81銭
昭和59
(1984)
03月  第67期 事業報告書(昭和58年4月1日~昭和59年3月31日)
    三事業部制施行、標準機種の価格見直し等による市場競争力の改善を図る。
    売上高は、約90.85億(前年比2%減)。当期利益5,800万円(前年比増)。
    科学機器事業部(電子線機器)は、
      半導体向け新製品、高級電子顕微鏡が伸び、国内で38%増。
    計測機器事業部(試験・計測器)は、
      硬度計の輸出不振、動つりあい試験機の需要減で前期比22%減。
    プロジェクト事業部(新製品企業化)は、
      超音波診断装置、IC検査装置の販売開始、来期に期待。
昭和59 (1984)08月  経歴書(昭和59年8月) 会社概要・沿革・工場概要・事業所・営業状況
昭和59
(1984)
11月 平塚工場を開設、相模工場より機械加工部門が移転。
相模工場内にクリーンルーム棟を建設、半導体関連市場に備える。
昭和60
(1985)
01月 西独ウェッツラー市に100%出資の販売会社。
Akashi Seisakusho,Ltd.GmbH を設立。
昭和60
(1985)
03月  第68期 事業報告書(昭和59年4月1日~昭和60年3月31日)
    平塚工場を新設する。
    相模工場に半導体関連機器の作業現場としてクリーンルームを設ける。
    当期の売上は、102億円。経常利益は、1.6億円。
    科学機器事業部の顕微鏡は、
      半導体、新素材分野が好調、国内14%、海外63%増、計27%増。
    計測機器事業部の硬度計は、
      米国向けが伸びる。イオン注入装置の生産を開始、前期比横這い。
    プロジェクト事業部は、
      ICパターン測長SEMおよびストロボSEMの販売が軌道にのる。
昭和60 (1985)04月01日 昭和60年新卒採用者の入社式記念写真
昭和60 (1985)04月01日 日本電信電話公社の民営化 日本電信電話㈱発足   
昭和60 (1985)4月 英国LDS社と振動試験機に関する販売契約締結。
昭和61 (1986)03月05日 青函トンネルの本州と北海道が結合
昭和61
(1986)
03月  第69期 事業報告書(昭和60年4月1日~昭和61年3月31日)
    世界の技術は、サブミクロンからナノメーターの領域に。
    当期の売上は、111.27億円。経常利益は、1.46億円。
    科学機器事業部の顕微鏡は、
      国内横這い、海外円高により24%減、事業部で5.4%減。
    計測機器事業部は、
      標準品で14.7%増、事業部としては、22.6%増。
    プロジェクト事業部は、
      半導体向け二機種が軌道にのり、18.9%増となる。
昭和61 (1986)04月26日 チェルノブイリ原子力発電所事故
昭和62
(1987)
明石和彦社長明石の電子顕微鏡30年を語る
      我が社の海外展開・電子顕微鏡の展開30年 
昭和62
(1987)
東芝は明石と共同出資で電子顕微鏡の開発・設計を行う明石ビームテクノロジー(東京都武蔵野市)を設立し、明石製作所に生産を委託する形とる。
昭和62
(1987)
03月  第70期 事業報告書(昭和61年4月1日~昭和62年3月31日)
    当期の売上は、81.08億円で前期比27.1%減。経常利益は、-2,300万円。
    明石ビームテクノロジー株式会社東芝グループと当社との合弁で設立。
    科学機器事業部は、
      国内販売減少、海外は前期並み、事業部で28.4%減。
    計測機器事業部は、
      自動車関連が不振で、つりあい試験機半減、事業部としては、21.9%減。
昭和62 (1987)04月30日 ココム違反で、東芝機械の家宅捜索。
     親会社である東芝は佐波正一会長および渡里杉一郎社長が辞職。
昭和62 (1987)04月  経歴書(昭和62年4月) 会社概要・沿革・工場概要・事業所・営業状況
昭和62 (1987)06月26日 日本の外貨準備高が西ドイツ抜き世界一
昭和62 (1987)09月09日 東北自動車道が全線開通
昭和62 (1987)12月31日 東京円相場1ドル121円台を記録
昭和63
(1988)
1月 明石ビームテクノロジー走査電子顕微鏡の最終調整業務を韓国ISI社に移管、欧米向けなどを韓国から直接出荷、汎用走査電顕生産を100%ISI社に集中
昭和63
(1988)
03月  第71期 事業報告書(昭和62年4月1日~昭和63年3月31日)
    当期の売上は、76.3億円で前期比6%減。
    経常利益は、1千万円。税引後は、-1.7千万円
    一般管理部門は、
      人員削減、総務、財務部門を管理部として一本化
    営業部門は、標準機販売の営業一部と特注機販売の営業二部に分離
      効率営業を目指す。
昭和63 (1988)津波予報と地震震度階観測器87電磁式強振計を全国気象観測所に納入。
平成01 (1989)01月07日 昭和天皇崩御 01月08日 「平成」に改元
平成01
(1989)
03月  第72期 事業報告書(昭和63年4月1日~平成元年3月31日)
    売上高 91.36億円、前年比 19.7% 、経常利益 2.47億円、
    特別損失があり、利益 2千万円。
    首席取締役に、小野口彰氏
    取締役に、松浦三夫氏、吉岡邦氏、尾上賢氏、山本忠夫氏が就任。
平成01 (1989) 衛星打上ロケットの三軸振動試験装置を宇宙開発事業団に納入。
平成01 (1989)08月  経歴書(平成01年8月) 会社概要・沿革・工場概要・事業所・営業状況
平成01 (1989)11月09日 ベルリンの壁崩壊 1961年8月建設された壁が消える
平成01 (1989)12月19日 代表取締役社長明石和彦死去。享年69歳。
平成01 (1989)12月31日 日本経済 バブルの頂点 日経平均38,915円 \134/$
平成02
(1990)
03月  第73期 事業報告書(平成元年4月1日~02年3月31日)
    当期の売上は90.21億円で前期比同。経常利益は2.8千万円、
    税引後特別損失 5.97億円。代表取締役に、小野口彰氏就任
平成02
(1990)
04月01日 太陽神戸銀行と三井銀行と合併して太陽神戸三井銀行
平成04(1992)さくら銀行に改称。平成13年(2001)住友銀行と合併、三井住友銀行。
太陽神戸銀行時代、明石製作所に出身者(佐藤取締役)在籍。
平成02
(1990)
8月 明石製作所(社長小野口彰)が会社清算を決定。東芝(社長青井舒一)とミツトヨ(社長沼田惠照)は20日、それぞれ明石製作所の電子顕微鏡事業、計測機器事業を10月1日から継承すると発表、明石は一切の生産機能を持たないことになる。
平成02 (1990)08月30日 日銀、公定歩合を年率6%に引き上げ
平成02
(1990)
10月 ミツトヨ、明石製作所が設立した計測機器・試験機事業の子会社、㈱アカシの全株式を引き取り、10月1日からミツトヨグループの子会社として新体制をスタート。
平成02
(1990)
10月 東芝は、共同出資会社の明石ビームテクノロジーを10月1日付で全額出資会社とし、社名をABTとする。生産を東芝グループのトプコン(社長本木正義氏)に移す。 走査型電子顕微鏡「ABT-60」、電子ビーム測長機「ABT-2060」を新たに投入。
平成02 (1990)10月26日 ABT社員 伊豆稲取温泉へ慰安旅行
平成03 (1991)01月13日 多国籍軍のイラク空爆開始により湾岸戦争勃発
平成03
(1991)
1月 トプコンは、共同会社の従業員約130人をトプコンの社員として採用、電子ビーム事業部(仮称)を発足させる。ブランドは「トプコン」に切り替える。
平成03
(1991)
1月 明石製作所の相模工場は、東芝と同時に明石製作所の試験機事業を継承した精密測定機メーカーのミツトヨが使うことになる。
平成03 (1991) アカシ、試験機輸出を本格化。ミツトヨ拠点通じ3年で比率50%にすると。
平成03 (1991)04月 トプコン電子事業部が発足、ABTの社員他が移籍、総勢130名余。
平成03 (1991)08月  興銀 は尾上縫の債権、自行の債権33億円を売りぬけて回収。
       尾上は1991年(平成3年)8月13日に詐欺罪で逮捕。
平成03 (1991)10月   ㈱小金井製作所 商号を株式会社コガネイに変更  
平成03 (1991)12月25日 ソビエト連邦崩壊、ゴルバチョフ大統領辞任
平成04 (1992)03月    ミツトヨは1992年3月期決算で初の赤字決算。
     これを含め4期連続の赤字決算。売り上げはピーク時の半分。
     早期退職や国内工場の再編など利益体質への変革に懸命に動いた。
平成04 (1992)10月    有効求人倍率が1.0以下、2005年12月まで13年就職氷河期
平成04 (1992)11月 トプコン電子事業部東山温泉に慰安旅行の記念写真
平成05 (1993) 国際標準化機構の品質保証規格ISO9001の認定を取得。(相模工場)
平成05 (1993)11月01日 マーストリヒト条約の発効により欧州連合EUが発足  
平成06 (1994)12月15日 Netscape Navigatorバージョン1が発表される 
平成07 (1995)01月17日 「兵庫県南部地震(阪神淡路大震災)」が発生 
平成07
(1995)
03月20日 オウム真理教が起こした神経ガスのサリンを使用した同時多発テロ事件
05月16日 麻原彰晃こと松本智津夫を山梨県上九一色村の教団施設で逮捕 
平成07 (1995) 特定建設業(機械工具設置工事業、さく井工事業)の許可取得。
平成08 (1996)02月12日 「坂の上の雲」などの作家の司馬遼太郎が死去(享年72)
平成08 (1996) 防災科学技術研の強振ネット構築に協力、全国1000ヶ所に強振計納入
平成09 (1997) 明石製作所 野球部 試合後の記念撮影  
平成09 (1997)11月    三洋証券・北海道拓殖銀行・山一證券・徳陽シティ銀行破綻
平成09 (1997) 浅層地殻活動観測装置(防災科学技術研)を全国229ヶ所に設置納入。
平成10 (1998)04月05日 明石海峡大橋開通
平成10 (1998) 韓国の軽量機関KRISSへ硬さ標準試験機SHTシリーズを納入する。
平成11 (1999)03月27日 日産とルノーが資本提携、日産COOにカルロスゴーン氏
平成11 (1999)05月01日 広島県尾道市と愛媛県今治市を結ぶしまなみ海道が開通
平成12
(2000)
9月 日本興業銀行は、第一勧業銀行、富士銀行とともに
金融持株会社「(株)みずほホールディングス」設立
平成12 (2000)10月01日 第二電電・KDD・日本移動通信が合併しKDDIが発足
平成13 (2001)09月11日 アメリカ同時多発テロ事件世界貿易センタービルに11便突入
平成14 (2002)01月01日 ユーロ紙幣とユーロ硬貨の流通開始
平成14
(2002)
4月1日 日本興業銀行は、富士銀行に吸収合併され解散
(みずほコーポレート銀行へ商号変更)
平成15 (2003)03月03日 大和銀行とあさひ銀行が合併し、りそな銀行発足
平成15 (2003)03月19日 アメリカ・イギリスによるイラク侵攻作戦開始(イラク戦争開戦
平成15 (2003)04月28日 日経平均株価が7,607円88銭の大底を記録 
平成15 (2003)12月01日 地上デジタルテレビ放送が東京、大阪、名古屋で開始
平成16
(2004)
12月20日、株式会社アカシ、株式会社明豊エンジニアリング及び明旺技研株式会社は、12月20日を以て、株式会社ミツトヨへ統合となる。
平成16 (2004)05月22日 小泉首相が北朝鮮を再訪問。拉致被害者の家族5人が帰国 
平成17 (2005)10月08日 パキスタン北東部でマグニチュード7.6の地震
            死者はスマトラ島沖地震以来最悪の9万人以上 
平成18 (2006)08月01日 アメリカ合衆国内での7月の月間新車販売台数で、
           トヨタ自動車がフォードを抜き、史上初めて2位となる 
平成18 (2006)08月25日 ミツトヨ社長ら5人逮捕、測定機を不正輸出ココム違反の疑い
           リビアへの核開発に転用可能な三次元測定機をマレーシアに輸出 
平成19 (2007)07月16日 「新潟中越沖地震」新潟・長野で震度6強の地震が発生
            死者7人、負傷者800人以上 
平成19 (2007) 08月03日  「なまず会」(明石地震計関係者の集い) 総勢43名集う
平成20  (2008)09月10日 2チャンネル・みつとよを語ろうに、元明石社員登場
平成20
(2008)
09月11日  「明石会」(明石製作所OB・OG会)第1回開催 (以後毎年開催) 
世話人 内山弘毅 小黒健三 清水伊佐夫 高橋淳了 増田正教 森井時夫様
平成20 (2008)09月15日 アメリカの大手証券会社リーマン・ブラザーズが経営破綻 
平成21 (2009)03月10日 日経平均株価終値が7054円。バブル崩壊後の最安値を更新 
平成21
(2009)
10月17日  「明石会」(明石製作所「OB・OG会」)第2回開催 
世話人 古屋和男 森幸一 清水伊佐夫 宮澤光久 藤井吉則 内山弘毅 増田正教様
平成22
(2010)
06月02日 鳩山由紀夫総理が総理大臣および民主党代表の職を辞することを表明。
06月08日 菅直人を首班とする菅内閣が発足する。
平成22
(2010)
08月01日 株式会社長浜製作所は、株式会社ミツトヨよりつりあい試験機(旧明石製を含む)の保守メンテナンス業務移管と公表。http://nagahama.co.jp/
平成22
(2010)
08月29日  「明石会」(「明石製作所OB・OG会」)第3回開催
    代表世話人 宮下義之様 
平成22
(2010)
10月 国立科学博物館「重要科学技術史資料(未来技術遺産)」に、明石製作所製のビッカース硬度計、ビッカース微小硬度計、基準ロックウェル硬さ試験機が登録。
平成23 (2011)03月11日 東日本大震災
平成23
(2011)
06月04日  「明石会」(「明石製作所OB・OG会」)第4回開催 
    代表世話人 上原正義様
平成23 (2011) 10月18日  「なつかしの仕事場・明石製作所」を新規にサイトアップ
平成24
(2012)
05月19日  「明石会」(OB・OG会」)第5回開催 
    代表世話人 内山弘毅様
平成24
(2012)
05月22日 東京スカイツリー開業
10月08日 山中伸弥 ノーベル生理学・医学賞 12月26日 第2次安倍内閣
平成25
(2013)
03月29日 株式会社トプコンは、株式会社堀場製作所への複合型電子顕微鏡関連技術の譲渡に合意。トプコン販売の電子顕微鏡保守サービスは継続。
平成25
(2013)
08月23日発行 「関東大震災を予知した二人の男-大森房吉と今村明恒」
  上山明博著 産経新聞出版 明石の地震計に関係する二人、ミルンも加えたドラマ!
平成25 (2013)09月7日 IOC総会2020年夏季オリンピック開催都市、東京に決定。
平成25
(2013)
09月21日  「明石会」(OB・OG会」)第6回開催 
    代表世話人 中塚秀樹様
平成26
(2014)
01月01日以降 株式会社長浜製作所は、つりあい試験機(旧明石製を含む)保守メンテナンス業務を株式会社石渡バランス工機とそのグループ技術者の3者体制で取り組むと公表。(長浜製作所ページ) http://nagahama.co.jp/
平成26
(2014)
06月21日  「明石会」(OB・OG会」)第7回開催 
    代表世話人 吉岡 邦様 
平成26
(2014)
10月07日 ノーベル物理学賞 青色発光ダイオードで、赤﨑 勇終身教授(名城大学),
天野 浩教授(名古屋大学),中村 修二教授(カリフォルニア大学)の三氏が受賞
平成27
(2015)
07月05日  「明石会」(OB・OG会」)第8回開催 
    代表世話人 宮下義之様
平成27
(2015)
08月31日 東芝は、不適切会計問題を受け、財務体質改善のため、
株式会社トプコンの株式をすべて売却すると発表。
トプコンとはインフラの劣化状況監視や眼科医向け電子カルテなどで今後も協業する。
平成28
(2016)
07月16日  「明石会」(OB・OG会」)第9回開催 
    代表世話人 浜田和男様
平成28
(2016)
12月19日 キヤノンは、東芝メディカルシステムズの全株式を取得し子会社した。東芝メディカルは当面、現在の社名とブランドを一定期間維持しながら事業を継続する。
平成29
(2017)
07月15日  「明石会」(OB・OG会」)第10回開催 
    代表世話人 宮澤光久様
平成29
(2017)
08月01日 東芝は、東京証券取引所の第一部から、第二部に指定替え。
08月10日 一月遅れの決算報告・5529億円の債務超過
平成30
(2018)
09月17日  「明石会」(OB・OG会」)第11回開催 
    代表世話人 白井省吾様 副代表 中塚秀樹様
平成30
(2018)
06月05日 東芝PC子会社「東芝クライアントソリューション」をシャープが子会社化
10月01日 事業開始。12月3日「新社名は「Dynabook株式会社」
            (シャープは2016/3/30 台湾の鴻海(ホンハイ)が買収)
令和01
(2019)
07月21日  「明石会」(OB・OG会」)第12回開催 
    代表世話人 宮下義之様 
令和01
(2019)
10月01日 「東芝メモリホールディング」を、「東芝キオクシアホールディング」に変更
名実ともに東芝を離れ、上場を目指す     
令和02
(2020)
09月26日  「明石会」(OB・OG会」)第13回中止 
    代表世話人 尾上 賢様 

ブルー枠の内容は、主としてウィキペディアの年代別情報を参考にしました。
上記で、年月日、固有名詞、他の内容に、間違い等、御座いましたら、お教え下されたくお願いします。
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